「部隊は6月24日24時までにその出発位置についた。軍事行動は現地時間〔25日〕午前4時40分にはじまった。＜略＞人民軍部隊の攻撃は敵にとって完全に不意打ちとなった」（和田春樹『北朝鮮』94頁）

　シュトゥイコフ大使は、朝鮮戦争の開戦翌日、以上のような報告をモスクワに送った。同時に、シュトゥイコフ大使は初日の部隊の大混乱についても書き送っている。

　「大使は、（1）戦闘行動を開始してから前進部隊と本部の連絡は上から下まで途絶えた。人民軍司令部は第1日目から戦闘を管理していなかった（というのもどの師団もきちんとした連絡ができていなかったからであった）、（2）指揮官と未経験で戦闘を管理していない、大砲や戦車を操作できず、連絡を失っている、（3）それでも人民軍の高揚が見られる、（4）北朝鮮政府と軍への信頼は高まっている、と報告した」（下斗米伸夫『モスクワと金日成』94頁）

　前回までに詳述してきたように、人民軍は作戦開始前日に軍団参謀長を罷免しただけではなく、軍団が編成されたのも作戦開始の20日ほど前であり、戦車などの装備の完全受領は約1カ月前だったというのが実態だった。戦闘という混乱のなかでは、練度の高い部隊でも通信が麻痺することはしばしばあり、ましてや建軍からわずか2年余りという未熟な人民軍の通信が途絶したのは当然の結果だった。

　にもかかわらず、人民軍は破竹の勢いで前進し、開戦から4日目にソウルを占領した。

　緒戦で勝利したのは、人民軍の地上兵力が韓国軍の2倍で、韓国軍には戦車は1両もなく、奇襲だったというのが大きな原因だったが、混乱した前線で継戦が可能だったのはソ連の軍事顧問が各級司令部に配置されていたからだった。

　北朝鮮の奇襲に驚いた韓国の李承晩大統領は、その夜のうちに独断で政府機能を南部の忠清南道大田市に移転することを決定し、27日未明にはソウルを脱出、その日のうちに韓国陸軍本部もソウル南部の京畿道水原市に本拠を移したため、首都陥落が早まったのだった。

　開戦翌日の6月26日、北朝鮮では「軍事委員会」の設置が公表され、金日成（首相）が自ら軍事委員長に就任し、3人の副首相（朴憲永、洪命憙、金策）、民族保衛相の崔庸健、内相の朴一禹、国家計画委員会の鄭準沢の6人が委員となった（金学俊『北朝鮮50年史』164頁）。

　「ところが、北朝鮮は、ここ〔ソウル〕で進撃を止め、3日間をソウルで空費したのである。これは致命的な時間のロスであった。壊乱状態にあった韓国軍に起死回生の時を与えた。一説には、この時間、金日成等指導部は朴憲永の主張した韓国各地での南労党の一斉蜂起を待っていたという。この見方はある程度正しいかも知れないが、これだけが真相であるとはいえない。延びきった兵站の追随を待っていたとも考えられる。3日間の戦闘で、人民軍将兵は疲れていたし、損耗を補充するため再編成の必要もあったのであろう」（『北朝鮮・軍と政治』48頁）

　自衛隊の陸上幕僚副長や韓国防衛駐在官などを歴任した塚本勝一元陸将は、未熟な人民軍がソウル占領後に進撃を停止した理由を、以上のように分析している。そして、戦術の原則として、次のように書いている。

　「戦場を離脱する敵を捕捉殲滅するため、断固として、万難を排し、強固な意思をもって追撃し、＜略＞指揮官は、眼前の成果に満足し、あるいは疲労のため追撃の実施をためらう事をを厳に戒めなければならない」

　朝鮮人民軍はこの原則に従わず、追撃を怠ったため、韓国軍に再起する時間を与え、米軍に軍事介入の機会を与えた、と塚本勝一元陸将は指摘している。

　開戦翌日に開催された国連の安全保障理事会は、北朝鮮の軍事行動の撃退と韓国への援助を決議し、国連軍総司令部が設置された。総司令官には米極東軍司令官のダグラス・マッカーサー元帥が任命された。7月1日、日本に駐屯していた米陸軍第24師団第21連隊第1大隊が国連軍として釜山に上陸し、劣勢だった韓国軍は作戦指揮権を国連軍総司令官に委ねることになった。

　一方で、7月4日、金日成は最高司令官に就任し、党（委員長）・政府（首相）・軍（最高司令官）というすべての権力を掌握したのだった。